本日も『設計実務に使える木造住宅の許容応力度計算』を、第7章のP132まで読み直しました。
今回の学びは、許容応力度計算で確認する接合部についてです。
耐力壁を配置して必要な壁量を満たしていても、それだけで建物全体の安全が確認できるわけではありません。屋根や床から柱・梁、土台、基礎へと力が流れる途中で、それぞれの接合部が生じる力に耐えられるかを確かめる必要があります。
接合部で確認すること
柱頭・柱脚、柱と梁、柱と土台、土台と基礎など、部材同士のつながりが力を確実に伝えられるか。
接合金物やアンカーボルトだけでなく、その周囲の木材やコンクリートの破壊も検討します。
柱頭・柱脚、柱と梁、柱と土台、土台と基礎など、部材同士のつながりが力を確実に伝えられるか。
接合金物やアンカーボルトだけでなく、その周囲の木材やコンクリートの破壊も検討します。
1995年の阪神・淡路大震災では、木造建築物の接合部を含むさまざまな被害が確認されました。こうした震災の教訓を受けた制度整備の流れのなかで、2000年には告示第1460号により、木造の継手や仕口に用いる接合方法が明確化されています。
アンカーボルトについても、ボルトそのものの引張りやせん断だけを確認すればよいわけではありません。基礎コンクリートが円すい状に抜ける「コーン状破壊」など、周囲を含めた複数の破壊パターンを考える必要があります。
自然災害のたびに被害を調査し、どこがどのように壊れたのかを検証する。その知見が積み重なって、現在の許容応力度計算で確認する項目が形づくられてきたのだと思います。
実際の計算方法や原理に進むと難しくなりそうですが、まずは検討の目的と力の流れを意識しながら、残り2章も読み進めたいと思います。